(西村幸祐 酔夢ing voice)
■2004/08/25 (水) 朝日新聞の正体--北東アジアの「遠い夜明け」(14)

朝日新聞の主張と正反対を行けば日本の針路を誤る事はない、と巷間囁かれている。だが、それは戦後だけに言える事でなく、実は戦前からもそうだったのだという事実を忘れてはならない。

日本が大東亜戦争に突き進んだ背景には、ソ連共産党コミンテルンのスパイであったゾルゲが上海滞在中の朝日新聞記者尾崎秀実に接近し、朝日新聞の世論操作を操りながら、日本を米国との開戦に向かわせたという事実がある。

尾崎は朝日退社後、第1次近衛内閣の嘱託、満鉄職員と日本の国策の中枢に関わりながら、ソ連共産党に有益な情報を流し続けた。

朝日新聞はコミンテルンの意図する方向通りに日本の支那戦線の拡大と、米国との開戦を煽り続けた

今日の朝日の社説「常任理事国――安易になりたがるな」を読んでふとそんな事を思い出した。

この社説は、日本は、経済協力や国連の平和維持活動(PKO)などで実績を積んできた。技術や教育の水準も高いアジアの先進国である。平和主義を刻んだ憲法は世界で高く評価されている。そして、唯一の被爆国でもある。だから、国連常任理事国にはなるべきでないと説いている。

だが、PKOの推進は朝日の主張に逆らったものだった。

日本は先進国とは言えない状況に陥ってきた。その原因に日本を仮想敵国とする韓国、支那、ロシアにとって大切な奴隷憲法で日本を去勢しているという現実がある。

さらに、被爆国というスタンスは原爆を投下した米国のみならず支那も自業自得と言っているので、何の意味もないもの、と悉く反論ができる。

それ以上に何よりも恐ろしいのは、この社説が日本の常任理入りに反対 中国誌、歴史問題が理由という支那の本音を現した共同電とリンクしているからだ。

支那が尖閣諸島を強奪したいのは海底資源があるからではなく、太平洋への潜水艦ルートを確保し、太平洋を支那の覇権下に置き、米国と対峙したい軍事戦略に基づいたものだからだ。

日本で余り報道されていないが、台湾が支那を非難する理由は非常に深刻だ。戦前の愚を繰り返さないためにも朝日新聞を監視し続けなければならない。



う〜ん。いちおー、伺って置きますです。

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